未来モビリティハブ

MaaS・自動運転時代の公共交通再編戦略：既存ネットワークとの協調・進化

未来モビリティが問う公共交通の未来

人口減少、高齢化、少子化といった社会構造の変化は、多くの地域で公共交通ネットワークの維持・運営を困難にしています。路線の廃止や減便が進む一方で、住民の移動ニーズは多様化し、特に高齢者や交通弱者にとって、地域内の移動手段の確保は喫緊の課題となっています。このような状況において、MaaS（Mobility as a Service）や自動運転といった次世代モビリティ技術への期待が高まっています。

しかしながら、これらの新しいモビリティサービスを単に導入するだけでは、既存の公共交通システムが抱える根本的な課題の解決には繋がらない可能性があります。むしろ、既存のバス、鉄道、タクシーといったアセットとの関係性を適切に設計しない場合、利用者獲得の競争が発生し、かえって公共交通ネットワーク全体の持続可能性を損なうことも懸念されます。

本稿では、MaaSおよび自動運転技術の進展が、既存の公共交通システムにどのような影響を与え、既存アセットの役割をどのように変化させるのか、そして持続可能な地域交通を実現するために、どのような連携戦略が必要となるのかについて考察します。政策立案や都市計画の実務に携わる皆様にとって、未来の公共交通ネットワーク構築に向けた検討の一助となれば幸いです。

MaaS・自動運転が公共交通に与える影響

MaaSと自動運転技術は、単に新しい移動手段を追加するだけでなく、公共交通システム全体の構造や利用者の行動に変化をもたらす可能性を秘めています。

既存アセットの役割変化

• 基幹交通（鉄道・バス）: 都市間や都市内の主要な移動を担う基幹交通は、その大量輸送能力と定時性から、引き続き重要な役割を果たすと考えられます。しかし、MaaSプラットフォームを通じて他のモビリティモードとの連携が強化されることで、利用者は出発地から目的地までの移動全体を一つのサービスとして捉えるようになります。これにより、基幹交通は「移動全体の骨格」としての役割をより明確にする必要があります。自動運転技術の導入は、将来的には基幹バス路線の運行効率化や運転手不足への対応に貢献する可能性がありますが、まずは特定の区間や限定的な環境での導入が進むと予想されます。
• フィーダー交通（支線バス・デマンド交通）: 駅から住宅地、あるいは主要なバス停から目的地までの「ラストワンマイル」や「ファーストワンマイル」の移動を担うフィーダー交通は、MaaSや自動運転による変化が最も顕著に現れる領域の一つと考えられます。オンデマンドで運行される自動運転シャトルやデマンド交通は、固定ルート・定時運行の支線バスよりも効率的かつ柔軟に地域の移動ニーズに対応できる可能性があります。これにより、支線バスの運行形態の見直しや、デマンド型サービスへの転換が促進されるかもしれません。
• タクシー: ドアツードアの移動を提供するタクシーは、高齢者や荷物が多い利用者にとって重要な移動手段です。自動運転タクシーの登場は、運行コストの削減や供給力向上に繋がる可能性があり、特に深夜や過疎地域など、人手によるタクシー供給が不足しがちなエリアでの活用が期待されます。MaaSプラットフォームへの統合により、公共交通や他のシェアリングサービスと連携した複合的な移動経路の一部として利用される機会が増加すると考えられます。

利用者行動の変化予測

MaaSプラットフォームによって多様なモビリティサービスが統合されると、利用者は価格、時間、利便性などを考慮して、複数の選択肢の中から最適な移動手段をリアルタイムで選択できるようになります。これにより、単一の交通モードに依存するのではなく、目的に応じて複数のモビリティを組み合わせる「モーダルシフト」や「モーダルミックス」が促進される可能性があります。また、自動運転サービスの普及は、運転に費やしていた時間を他の活動に充てられるようにするなど、移動時間の価値に対する考え方を変え、移動そのものの頻度やタイミングにも影響を与える可能性があります。これらの行動変化を正確に予測するためには、MaaSや自動運転の実証実験を通じて得られるデータの収集・分析が不可欠となります。

公共交通再編に向けた連携戦略

MaaSや自動運転技術を地域の持続可能な交通システムに効果的に組み込むためには、既存の公共交通事業者やサービスとの間の連携戦略が極めて重要になります。

技術的連携とデータ活用

MaaSプラットフォームによる異なる交通モードの情報、予約、決済の一元化は、利用者にとって利便性を大幅に向上させます。重要なのは、既存のバスや鉄道の運行情報、遅延情報、位置情報などをリアルタイムでプラットフォームに連携させるための標準化されたAPI（Application Programming Interface）の整備です。また、MaaSプラットフォームや自動運転車両から得られる利用履歴、移動経路、乗降地点などのデータを収集・分析することで、地域の正確な移動ニーズを把握し、既存路線の見直しやデマンド型サービスの適切な配置といった公共交通ネットワーク全体の最適化に活用することが可能になります。データ連携に関する法制度やプライバシー保護への配慮も同時に検討が必要です。

運行的・制度的連携

異なる交通モード間のスムーズな乗り換えを設計するためには、物理的な結節点（駅やバス停）の整備に加え、運行ダイヤの調整が有効です。例えば、基幹バスや鉄道の到着時刻に合わせて、フィーダーとなるデマンド交通や自動運転シャトルが待機するような連携運行が考えられます。また、MaaSの利点を最大限に活かすためには、多様なモビリティサービスを包括する、柔軟な料金体系の導入も検討されるべきです。特定のエリア内で複数の交通モードを乗り放題とするサブスクリプションモデルや、利用距離・時間に応じたダイナミックプライシングなどが考えられます。これらの制度変更には、既存の運賃制度や運行許可制度との整合性を図る必要があります。

官民連携と自治体の役割

公共交通の再編には、既存の交通事業者、新規参入する技術開発企業やMaaSプロバイダー、そして自治体を含む多様な主体間の連携が不可欠です。既存事業者は、長年培ってきた運行ノウハウや地域とのネットワークといった強みを活かし、新たなサービス提供主体としての役割を担うことができます。新規参入事業者は、最新の技術やプラットフォーム開発の知見を提供します。

自治体は、これらの多様な主体を繋ぎ、地域全体の視点から最適な交通システムをデザインするコーディネーター、あるいは自らプラットフォームを提供する主体としての役割が期待されます。公共交通計画の策定プロセスにおいて、MaaSや自動運転の導入を前提とした将来像を描き、必要な法制度の整備や規制緩和、補助金制度の設計などを主導していく必要があります。地域の特性（都市部、郊外、過疎地域など）に応じた最適な連携モデルを検討することが重要です。

国内外の事例に見る連携の試み

いくつかの地域では、既存の公共交通と未来モビリティの連携に向けた取り組みが始まっています。

例えば、ある地方都市では、既存のバス路線網を維持しつつ、バスが運行されないエリアや時間帯において、スマートフォンのアプリから予約できるデマンド交通サービスを導入しました。このサービスは、既存のタクシー事業者や地域の運送事業者が運行を担い、MaaSプラットフォームを通じてバスとの乗り換え情報も提供されています。これにより、公共交通空白地域の解消と利用者の利便性向上に貢献している事例があります。課題としては、デマンド運行の効率化や、既存バス路線の収支への影響などが挙げられます。

また、欧州のある都市では、市内の公共交通（バス、トラム、地下鉄）に加え、シェアサイクル、キックボード、カーシェアリング、さらにはタクシーや一部の長距離鉄道までをMaaSアプリ上で統合し、一つのチケットで購入・利用できるシステムを導入しています。これにより、市民は個別のサービスアプリを立ち上げることなく、最適な移動手段を組み合わせて利用できるようになり、自家用車への依存度低減に繋がっているとの報告があります。この事例からは、多様なサービス提供者間の合意形成や、料金配分の複雑性といった制度面の課題も同時に見えてきます。

自動運転バスの実証実験では、既存のバス路線のうち、比較的交通量が少ない区間や、特定の施設（工業団地、研究施設など）内の巡回バスとして導入が進められています。将来的には、これらの自動運転車両が既存のバス路線網の一部を担ったり、デマンド運行と組み合わせられたりすることが考えられますが、現状では法制度や安全性の確保、住民の受容性といった課題克服が必要です。

政策立案への示唆と今後の展望

MaaSや自動運転技術は、地域の公共交通が抱える課題解決の強力なツールとなり得ますが、その導入は既存の公共交通システム全体に構造的な変化をもたらします。これらの変化を地域にとってポジティブな方向へ導くためには、明確なビジョンに基づいた戦略的なアプローチが不可欠です。

政策立案においては、まず地域の現状と将来の人口構造、移動ニーズを詳細に分析し、MaaSや自動運転を導入することで、どのような交通システムを目指すのかというグランドデザインを描くことから始めるべきです。その上で、既存の交通事業者を含む地域関係者との対話を重ね、共通理解と協調体制を構築することが重要です。

技術の進展は早く、一度に全ての課題を解決することは困難です。まずは特定のエリアやニーズに焦点を当てた小規模な実証実験から開始し、そこで得られたデータや知見を基に、段階的にサービスを拡大していくアプローチが現実的と考えられます。実証実験の段階から、技術的な連携、運行形態の調整、料金体系のあり方、法制度上の課題などを具体的に検討する必要があります。

既存の公共交通事業者が、新しいモビリティサービス導入の波に取り残されることなく、変革の担い手として貢献できるよう、事業転換や新しい技術導入への支援策も同時に検討されるべきです。また、MaaSや自動運転は高度な情報通信技術に依存するため、全ての住民が公平にサービスを享受できるよう、デジタルデバイドへの対策も不可欠です。

未来モビリティが拓く公共交通システムの姿は、まだ発展途上にあります。しかし、既存ネットワークとの協調と進化という視点を持ち、地域の実情に合わせた柔軟な戦略を描くことで、人口減少・高齢化が進む社会においても、持続可能で利用者にとって真に価値のある公共交通ネットワークを構築できると考えられます。自治体には、その実現に向けた強いリーダーシップが期待されています。